新国立競技場問題で建築家・槇文彦氏のグループが予算内で42ヶ月工期で可能な対案を提示
新国立競技場のザハ・ハディド案での建設に一貫して異議を唱えている、世界的な建築家の槇文彦氏のグループが1日、現在日本スポーツ振興センター（JSC）が推し進めている案への対案を発表した。
対案では、槇氏が「諸悪の根源」と指摘していたアーチ構造をなくし、屋根は観客席に限定して覆うことと、観客席は6万席以内としてオリンピック期間中のみ仮設で2万席を追加するというもので、これにより現予算内のコスト、42ヶ月程度の工期で建設が可能になるとしている。
槇氏のグループは5日には会見を行い、建設計画の見直しを訴えた。
一方、下村博文文科大臣は5日の会見で「これまでのザハ・ハディド氏の案を目安に進めてきたので、これをゼロにするというのはありえないが、それを基本として色々な方の提案には聞く耳を持ちたい」と述べ、意見を柔軟に取り入れていく余地がある考えを示している。
〈写真：日本スポーツ振興センターより〉
