IOC、開催都市の追加競技・種目の提案を認める改革案を可決
国際オリンピック委員会（IOC）は8日にモナコで行っていた臨時総会において、五輪改革案「アジェンダ2020」を審議し、夏季五輪で最大28としていた競技数の上限を撤廃し、開催都市が複数の種目の追加を提案できることなどを盛り込んだ改革案を可決した。
これにより、東京オリンピックでは日本で人気の高い野球やソフトボールが復活することが有力になったが、スポーツ評論家の玉木正之氏は8日に出演したニューズ・オプエドで、一般には野球の開催を望む声が多いとしながらも、「メディアはそんなにやりたがっていない。高校野球を主催している朝日新聞やプロ野球を率いている読売新聞には、本当にオリンピックで野球を復活させたいと思っているのか、はっきりと論じてほしい」と述べ、スポーツ競技を新聞社が主催していることの問題を指摘した。
了承された改革案では開催都市の負担軽減のため、既存施設を活用することや、一部の競技を他の都市や国外で開催することも可能となっており、会場計画の見直しを進めている東京オリンピックにも影響を与えそうだ。
（DAILY NOBORDER編集部）
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