五輪スポンサーから日本企業撤退、潮流の変化か
日本を代表する企業であるトヨタ自動車、パナソニックホールディングス、そしてブリヂストンが、オリンピックの最高位スポンサーから相次いで撤退しました。これにより、五輪の最高スポンサーから日本企業の名前が消えることとなり、国際オリンピック委員会（IOC）は「各社のビジネス戦略に基づく決定」との見解を示しました。
ブリヂストンはモータースポーツに注力することを理由に挙げ、トヨタは五輪の政治色が強まる中で「選手ファースト」の姿勢が欠けていることに疑問を呈しました。一方、世界経済の巨人たちは引き続きスポンサーとして名を連ねており、今後は中国企業がその隙間を埋める可能性も指摘されています。五輪の商業化が進む中、スポンサーシップの形も変化しつつあります。
