上杉隆の「ニッポンの問題点」『 東京五輪問題 』
この一連の不祥事を白日の下にさらしたのは既存メディアではない。オリンピ
ックのスポンサーとして共犯関係にあるテレビ・新聞は拱手傍観していたにす
ぎない。仮にわたしたち「N0 BORDER」の調査報道がなければ、都民や国民は1
000億円余分に税金を払わされていたことになる。なにも、自分たちの仕事を
自慢しているわけではない。これが日本のメディアの現状なのだ。もはやメデ
ィアの不作為は犯罪的ですらある。メディアが東京オリンピック・パラリンピ
ック競技大会組織委員会(以降「オリンピック組織委員会」)と共犯関係にある
以上、追及は免れるだろうが、東京2020オリンピックが健全な白色に変わるこ
とはない。
