アジアマーケットを狙う意外な日本製品（蟹瀬誠一）
私は海外取材に出かける際に必ず持っていくものがある。
パスポートや取材道具、下着はもちろんだが、その他にもうひとつ。
それは携帯用おしり洗浄器だ。
読者の中にも「そうだ、そうだ」と頷いている方がいるだろう。
以前、日本のものづくりについてトークショーをした際にも、ほとんどの参加者が一番に選んだのが温水洗浄便座だった。海外から日本を訪れた旅行者も持って帰りたいというらしい。まさに日本の優れモノなのだ。 しかし最初に開発されたのは日本ではなく米国だったということを知る人は案外少ない。
米企業が医療・福祉用に開発したものを、日本では１９６４年に東洋陶器（現TOTO）が輸入・販売したのが始まり。ライバルの伊奈製陶（ina）が自主開発をしたためTOTOも１９６９年に国産化したのだ。
そこからが日本企業の凄いところで、シャワーの噴出の角度や強さ、暖房、脱臭、乾燥、便器の自動洗浄、音楽再生など年々改良に改良を重ねてきている。操作も便利なリモコンが登場して久しい。
一度使うともうトイレットペーパーで拭くのがいやになるぐらい快適だが、欧米では高級ホテルに滞在してもめったに設置されていない。なんとかならないかと思っていたら、乾電池式携帯用おしり洗浄器が売り出された。サイズはメガネケースより一回り大きい程度。
まさに痒い所に手が届くビジネスセンスである。使い方はいたって簡単。容器にぬるま湯を入れ、折りたたまれたノズルを伸ばして後ろから便器の中に入れてボタンを押せばノズルの先から計算された角度でお湯が噴き出すのだ。
じつは日本企業のアジア市場進出に関して、温水洗浄便座はとても重要なポイントを示唆している。現地ニーズの把握だ。新興国へ進出する場合いに大切なことは競争相手よりも一歩先んじて現地に溶け込んでいることである。TOTOがインドネシアに進出したのは１９７７年。
今や同国の高級衛生陶器市場でトップシェアを誇る存在だ。インドネシアはイスラム圏であるためトイレの際には紙でなく水で洗うのが習慣になっている。そのため洗浄機能付き便座との親和性はバッチリだったわけだ。それだけではない。現地の電気事情を考慮して、電源のいらない（水道管から直接給水し手動で操作する）エコウォッシャーなるものまで開発している。
安倍総理が歴訪した３国を含むASEAN５（インドネシア、タイ、フィリピン、マレーシア、ベトナム）を合計した来年のＧＤＰは２１６兆円と予測されている。日本の４７４兆円と比べればまだ半分だが年率二桁の急成長だ。温水洗浄便座のケースのように現地の潜在需要をしっかりとつかみ取れば、アジアが日本企業成長の場となることは間違いないだろう。
【コラム「世界の風を感じて」より】
